一昨日米国の新大統領就任式を終え世界最大の軍事国家アメリカの新しい政権下での時代がスタートした。平和だったトランプ政権下の4年とは打って変わり今後は世界秩序は混沌化しウォール街の国際金融資本（闇政府）が台頭を表すことだろう。

新大統領とチャイナの癒着、大統領御子息のチャイナとのビジネス、ずぶずぶの関係にある新副大統領などと保守派の中では言われている。今後は米国はチャイナと多岐に及んで深い関係に陥るのではないかと懸念する声を聞く。しかしチャイナ通貨を国際流通に載せ世界覇権を狙うチャイナを国際金融資本は許すことはないと考える。ある程度はチャイナを利用はするものの用がなくなればいずれチャイナ潰しにとりかかるであろう。

ここから先はボクの予測を書くので話半分で読んでください。

チャイナは米国に対して敵対行動をとる。しかしチャイナは、すでに米大統領はチャイナの思いのままと確信しているのでチャイナが敵対行動を取っても米国は動かないと思っている。ちょうど南シナ海に人工島を建設し軍事要塞を進めていても当時のオバマ大統領が何も対処しなかったように。経済的に大きくなったチャイナは世界覇権を狙う存在となり膨大な軍備を揃えつつある。2020米大統領選挙ではチャイナもトランプ降ろしに加担したであろう。しかしこれはウォール街にただ単に利用されただけでこのまま頭に乗るチャイナは潰される。その潰し方であるが国際金融資本である闇政府は産軍複合体と共にチャイナの分断化をはかるであろう。そのシナリオは；

シナリオ-1
習近平国家主席の対抗として存在する李克強首相に資金や武器を提供し人民解放軍を李克強の指揮下におき習近平を排除させ米国主導のチャイナを作り上げる。

シナリオ-2
1月17日にトランプ当時大統領が調印したトランプの置き土産である「中国政府の新疆ウイグル自治区における人権弾圧に対する制裁を発動する法案」を世論の味方につけウイグルに資金、武器、兵力を送りチャイナとの戦争をけしかける。ウイグルの参戦によりチベット、内モンゴル、満洲もこの戦闘に参加し国際金融資本と産軍複合体はこれらの国にも資金、武器を提供し大中華戦争を勃発させ中華人民共和国は消滅する。

いずれの場合にしてもそのとき我が日本国の存在は計り知れない。日米安全保障条約により米軍と自衛隊の地上最強部連合部隊は大変大きな仕事をすることであろう。

ところで、上記「シナリオ-2」であるが書いていてふと思ったのだが、1月17日といえば新大統領就任式の3日前である。この時点で中国政府に対するウイグル人権弾圧に対する制裁発動法案に署名したのは新大統領下では国際金融資本による戦争が必ずあると睨みこの法案の発動により世論は米国を指示し一気にチャイナ潰しを狙うのかな、というトランプ氏の策略だったりして。